ももチャンネルの最新動画ですが、交信に対する妨害について取り上げています。

露骨な妨害、確かに迷惑ですよね。私もとあるD-STARレピーターにゲート越えして交信をする際、どうやら妨害をされるんですね。私に対してというより、お相手の方の利用頻度がそこそこ高いので、そこにやっかみを感じているのかと。ルールとマナーを守って利用しても、やっかみを受けてしまうってことなんでしょうか。

さて、まず妨害やら他人の迷惑になることをする輩にとって、ももすけ氏は「理由がわからない、」と仰っていました。でもですね、

奴ら理由なんかないですよ

って言いたいんですよ。だって病気ですから。医者でもないのに診断できるのかって言われますけど、恐らく医療機関を受診すると何がしかの病名はつきます。だって反社会的行動を是としてる訳ですからね。となると、理由を求めること自体が無駄なんです。求めたところで問題解決にはつながらないんですね。

理想を言えば、法に基づく適切な排除ってことになりますよね。具体的には、警察が電波法に基づいてバンバン摘発してくれればいいんです。ただし、ここには落とし穴がありましてですね、電波法に基づく摘発は、警察単独で動くことはほとんどありません。まあ警察からしたら摘発のための設備等、体制が十分でないですからね。そこで登場するのは総合通信局、つまり電波行政の親玉といってもいい機関ですが、これまたなかなか手が回らず後手後手に回っています。警察との連携だけでも随分面倒なことだなと思うのに、その監視についても一手に引き受けているのでパンク寸前。アマチュア無線やら簡易無線なんかの妨害にいちいち構ってられるか、という感じです。業務無線が妨害を受けると、多大な損失が発生するのは理解できますし、だからこそ通信環境を死守する必要がある訳ですね。アマチュア無線や簡易無線はそこまでのことなどないだろうと。確かにわかりますけど、行政ってそれでいいのかなと。

先ほど「病気だ」と言ってしまった人々に対して、少なくとも何をすべきなのか。それは、責任能力を認めた上での「社会的制裁」でしょう。それを司法でやってくれと。そのために行政も動いてくれと。ただそれがかなり難しい現状では、

アマチュア無線技士など無線有資格者に捜査・逮捕権を一定の条件のもとに与える

のも一案ではないかと。実はかつて、JR1WA筑波山レピーターの妨害局に対して、管理団体の強力な取締行為がありました。指向性アンテナを取り付けた自動車複数台を使い、妨害局の方角を確認、さらには住所まで特定して本人に対し直接警告・念書の取り付けまで行っていたとのことです。さすがにここまでの強引な行為は非難を受け、今ではそのようなことはなくなっていますが、ただこうした行動のおかげで妨害局の数が激減したのは事実です。逆に、放置してしまったがゆえに、廃局をせざるを得なかったJR1WE赤坂レピーターなどもあるくらいですから、内容はともあれ妨害局対策は必要なんですよね。

現状では、無線運用する側からはどうすることもできない妨害行為。刑法のように私人逮捕に類する行為が一切できない中、何か法的な裏付けをいただけるとありがたいんですよね。